テレワーク

当社インフォメーション・トータル・システム株式会社では2005年に当社独自のテレワーク環境を構築し、
以後、育児就労をはじめ様々な場面でテレワークを活用した勤務を実施してきました。

そしてコロナ禍においては、いち早くテレワーク実施を強化。
感染予防、混雑防止・出勤率の制限に努めています。

テレワークに関する主な活動としては、2014年にはテレワークICT協議会に参加。
現在に至るまでテレワークの啓発活動に努めています。

【当社の取り組み実績】

2005年	育児就労、介護就労者向けに時短勤務、在宅勤務を実施。 在宅勤務対応に伴い当社独自のテレワーク環境を構築。
2014年	テレワークICT協議会に参加し、テレワーク普及活動開始。(以後、普及活動を継続)
2018年	働き方改革実施に向けて就業規則等の一部変更。
2020年	新型コロナウィルス感染拡大に伴い全従業員対象に時短勤務、時差出勤、在宅勤務を実施。 社内出勤者は原則2名、最大でも3名までとし、社内の密を避けるようにしている。 空気清浄機、酸素濃度計、アクリル板の設置および出社時の検温、アルコール消毒、マスク着用の義務化を実施。
2021年	テレワーク・デイズ2021 特別協力団体 に参加。

●テレワーク・デイズとは
総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、内閣官房、内閣府では、東京都および関係団体と連携し、
東京オリンピックの開会式にあたる日を「テレワーク・デイ」と位置づけ、働き方改革の国民運動を展開しています。
東京2020大会が行われる2021年は、7月19日（月）～9月5日（日）を「テレワーク・デイズ2021」と設定し、
大会期間中の混雑緩和、テレワークの全国的な推進を目的として、テレワークの一斉実施を呼びかけます。

当社の取り組み

当社では以下の取り組みを実施しています。
・社内出勤者は原則2名、最大でも3名までとし、社内の密を避ける取り組み
・ビデオ会議ツールを使った打ち合わせ、コミュニケーション
・自宅からのシステム開発、会社書類等の作成の実施
・現存する紙媒体の削減(システム化、PDF化)

今後に向けて

当社では今後もワークバランスを考えながら、テレワークを推進していきます。

今後に向けて、以下2点を主題に掲げ、テレワーク拡充を目指します。
・現存する紙媒体での手続きを減らす取り組み（システム化、PDF化など）の実施
・BCP（事業継続計画）の対応・改善

テレワークに関するお問い合わせ

インフォメーション・トータル・システム株式会社
・TEL. 03-5829-5622　FAX. 03-5829-5623
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